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ネットショップをはじめよう

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ネットショップの基本 儲かる商品の探し方

売れている商品を探す

商品の価格帯が決まったらその範囲で商品を探していくわけですが、ポイントは「すでに売れている商品」を見つけること。
まったく誰も扱っていない商品よりは、すでにいくつかショップが扱っていて、人気がある商品のほうが、売れる見込みがあるからです。
 
ヤフオク、楽天、アマゾンなどでランキングをチェックしたり、「オークファン」などを見て、人気がありそうな商品を探していきます。
具体的に「この商品!」とまではわからない場合でも、売れている商品の傾向はつかむことができますから、こういったリサーチはとても重要です。
 
売れそうな商品を見つけることができたら、さらに、「何か一つ加えられないか?」と考えます。
 
たとえばシークレットブーツであれば、「10センチ以上」に絞る。
ジグソーパズルなら「1万ピース以上」に絞るなどです。
売れている商品の中で特化すれば、扱っている人は減りますが、見てくれるお客さんは一定数いることが見込めます。
 
もう一つ、売れる商品を見つける方法があります。
それは、Q&Aサイトを見ること。
「Yahoo!知恵袋」や「OKWave」など、利用者が質問を公開し、回答を募るサイトを利用するのです。
これらのサイトには「こういう商品を探しているのですが、知りませんか?」といった質問がけっこう載っています。
「絶対にバレないように身長を高く見せることができるブーツを探しています。どこか売っているところを知りませんか?できれば10センチくらい高くなりたいです」
 
こんな質問が載っていたとすれば、10センチ背が高くなるシークレットブーツは「売れる」と考えられます。
Q&Aサイトは宝の山なのです。

キーワードの検索ボリュームをチェックする

検索キーワード対策は、ネットビジネスでは非常に大事なプロセスです。
 
キーワードの検索ボリュームを調べるためには、グーグルアドワーズの無料ツール「キーワードプランナー」を使います。
ここにキーワードを入力すると、月にどのくらい、そのキーワードが検索されているかがわかります。
ある程度の数が検索されていればいいのですが、あまり少ないと、今後独自サイトを開いて販売を始めたときに苦労することが予想されます。
 
シークレットブーツの場合、「シークレットブーツ」という単語では月間3000件くらいの検索ボリュームがあります。
 
ただし、「シークレットブーツ10センチ」とすると、30件くらいに減ります。
「30件では少なすぎるのでは?」と思うかもしれませんが、「シークレットブーツ10センチ」と検索している人は、非常に購買意欲の高い、いいお客さんであると思われます。
プロセス2で調べたように、Q&Aサイトで探している人がいる事実も、後押しになります。
 
もっとも、この検索数が0件では可能性はありません。
まったく検索されていない場合には、他のキーワードの組み合わせを探す必要があるでしょう。

健康食品のネットショップ

ネットショップ開店の狙い目

ネットショップを開店するのに、狙い目なモチーフは何でしょうか?
たとえば、健康食品の通販です。
健康食品は老若男女問わず関心がありますので、ネットショップを始めるならば最適のジャンルだともいえますが、その一方で競合ネットショップも多いものです。
そのなかを生き残るためには、あなたの健康食品の通販ネットショップに独自性がなければいけません。
そのために、輸入ビジネスを取り入れてみる、ということも考えられます。
もちろん、非合法になってはいけませんので輸入についての規制などは十分にチェックしましょう。
また、健康食品の通販だけでなく、輸入ビジネスのエッセンスは広くネットショップ運営に使えます。

ちょっとした可能性でも見逃さない根気強さも

健康食品の通販だけでなく、メルマガを発行してお店の最新情報の伝達手段として活用している経営者も少なくありません。

また、懸賞に応募するためにメルマガ登録が義務づけられることもあり、ときには、メルマガの受信を歓迎したくないこともあります。

メルマガの発信頻度の設定は、ネットマーケティングでも重要なポイントですが、これは受け取る側によって考え方は千差万別だといえますね。

ただ、何度も送られてくるメルマガを目にしているうちに、URLのクリックへ、そして、商品購入へとつながっていくこともあります。

このように、ビジネスチャンスはどこにあるかわかりませんので、ちょっとした可能性でも見逃さない根気強さが、ネットマーケティングには求められる要素だといえますね。

一般的な商品との違いを知っておく

健康食品の通販で成功する決め手となるのは、商品を購入した消費者の目的を達成できるかどうかに掛かってきます。

一般的な食品は、健康へのなんらかの効果を期待するよりも、個人の嗜好が大きく左右しますから、その違いについて知っておくこともネットマーケティングには大切です。

消費者の関心を引くためには、無料サンプルを前面に出してアピールする方法や、一定期間に効果がみられない場合、商品代金返金サービスを取りいれる方法があります。

健康食品の通販のメリットは、消費者の体質や目的にマッチした商品だと、その後、定期購入が期待されます。

また、定期購入の場合も、割引を活用してお得感をアピールすることもネットマーケティングには求められる要素だといえますね。

長いスパンで慎重に検討することも

健康食品など口にするものを通販で扱うためには、日用品の通販サイト以上に、商品に関する情報には注意を払う必要があります。

やっぱり、どんな商品でもいえることですが、取扱商品が体質に合わないケースも考えられますし、期待した効果が得られないことも多々あります。

そのため、商品説明文を作成するためには、「絶対」とか「効果がある」などと断定する表現をさけることが必要で、ネットマーケティングのためにも不可欠なことだといえます。

それ以前に、自分のお店で取り扱う商品を選ぶときには、目先の利益やブームに左右されることなく、長いスパンで慎重に検討することもネットマーケティングにつながります。

健康食品や健康グッズなどは一過性のものが多いため、より慎重さが必要ですね。

健康食品ならではの強みを活かす方法も

健康食品を通販で扱うためには、健康食品ならではの強みを活かす方法があります。

たとえば、食に関するお役立ち情報や健康レシピや介護食など、日常生活の気づきをコラムにして掲載することもひとつの方法です。

メルマガを発行するときも、それらの有益情報を連載方式にすることも、固定客獲得にもつながるネットマーケティングだといえます。

お店のサイトにしても、メルマガにしても、本来の目的以外の部分、たとえば上記のコラム連載を楽しみにしている人は必ずいるものです。

また、そういう人たちのなかから、健康食品を購入する人がでてくる可能性もあります。

ネットマーケティングには、数値による即効性を求めるだけでなく、結果がでるには時間がかかるものがあることを理解しておきたいですね。

代金決済方法など、手間が掛からないことも大切

健康食品の通販は、お店の敷居を高く感じている人には大変ありがたい存在です。

また、健康食品だけでなく通販サイトが人気なのは、時間を気にしないで買い物に専念できることですから、今後も需要が増えることが予想されます。

大手通販サイトに出店することは、消費者に自分のお店を知ってもらうためのネットマーケティング方法としても有効です。

そのメリットを最大限活用するためには、価格設定はもちろんのこと、送料無料サービスなど、自店の特典をアピールすることで、これもネットマーケティングのひとつです。

消費者が商品購入を決断する決め手は、個々の事情にもよりますが、代金決済方法がカード払いで済ませられるなど、手間が掛からないことも含まれるといえます。

サイト構築を消費者目線で確認すること

通販で健康食品を取り扱う場合は、通常の食品や日用品以上に、サイト構築には注意を払うようにしましょう。

お店や商品の人気ぶりのバロメーターになる口コミの信憑性についても、いろいろと問題になっている時代ですから、誇大広告は絶対に行ってはならないことです。

また、消費者の誤解を招くような表記をしないように、消費者目線に立って確認するようにしたいですね。

ネットマーケティングの目標は、お店の商品販売をあげることですが、世間一般の常識から外れるような行為をしないよう、くれぐれも注意してください。

健康食品の販売には体験談はつきものですが、掲載された写真を疑問視する声もある時代ということも、ネットマーケティングに関連して認識しておきたいですね。

通販のメリットを知る

通販人気の大きな理由として、お店の営業時間を気にしないでゆっくり買い物ができることがあります。

実在の店舗なら、休業日や営業時間帯を気にする必要がありますが、カタログショッピングができる通販なら、自分のライフスタイルに合った時間帯で買い物ができますね。

また、希望する商品やサイズの有無についても、通販ならカタログをめくっていくだけで確認できることも大変ありがたいことです。

それと、健康食品の場合は、レジを通るとき店員と顔を合わせなくても済むことや、友人・知人と出会っても恥ずかしい思いをしなくても済むというメリットもあります。

健康食品の通販サイトを運営するためには、こういう消費者心理を知ったうえでネットマーケティングに活かしましょう。

通販のデメリットを知る

自分のライフスタイルに合わせて買い物ができることで根強い人気がある通販は、通販サイトを立ち上げることで、さらに販路を拡大しています。

そのためには、従来からある通販のデメリットについても知っておき、それに対する対策もネットマーケティングには重要なことです。

通販の場合は、カタログの場合でも、インターネットの場合でも、現物が目の前にないので確認できないことです。

商品が届いてから、自分の思い描いていたイメージと違うことがあり、がっかりすることもあります。

健康食品の場合は、初めて注文する商品が自分の味覚に合うかどうかも不安の材料になります。

そのため、通販のデメリットに対する積極的な対策をすることが、通販での商品売上にも反映されてきます。

ネットショップ 法律について知る

健康食品 ~通販と法律改正(1)~

以前もお話しましたが、「健康食品」だけでなく、ネットショップなどの通販で商品を販売するためには、関係する法律について最低限の理解が必要です。
また、これらの法律の改正についても常に意識することが大切です。

通販に関する法律のひとつ「改正特定商取引法」が2009年12月から施行されました。
それによると、商品交換などの条件を商品購入時にもわかる場所に掲載する義務ができたのです。

その義務を怠ったことが原因で8日以内に消費者からあった場合は、返品などに対応する必要があります。

また、クレジット決済に関する「改正割賦販売法」も同時に施行されました。
健康食品の通販のためには、そういう法律改正についても注意しておきましょう。

健康食品 ~通販と法律改正(2)

ネットショップやドロップシッピングなど、「健康食品」などの通販サイトを運営するために必要な法律改正は、悪徳業者から消費者を守ることが目的です。
しかし、同時にサイト運営者を守ることにもなるのです。

そのためには、法律改正についての流れや消費者をとりまく社会情勢について、常に意識する必要があります。

2009年12月から「改正特定商取引法」と「改正割賦販売法」が施行されました。
「迷惑メール」に対する「オプトイン規制」も「改正特定商取引法」のなかにありますが、この規制については、さらに1年早く施行されています。

また、一度断った訪問販売業者の再勧誘禁止や、一定量を超えた商品購入の1年以内解約も新たに加えられました。

健康食品 ~通販と法律改正(3)

「健康食品」を通販で扱う場合は、「薬事法」などの規制もあり、いろいろと難しいことも多いと思います。

前回お話した「一定量を超えた商品購入の1年以内の解約」は「日本訪問販売協会」が2009年10月に自主規制案を策定したものです。
「健康食品」の場合は、原則1人が使用する量として1年間に10ヶ月分になります。
また、化粧品は10個が目安になっています。

ただし、この自主規制案には見直すべき課題があり、また、通販とは性質が違いますが、今後の動きに注目したいですね。

ネットショップ開店と人脈

春は、いろいろな人との出会いの機会があります。

ネットショップ開店を副業としている人、独立して本業としている人、いずれの場合も人との出会いは大切なものです。

特に、ネットショップ開店は、実在の店舗をもたなくてもできますので、自分のサイトを知ってもらうことは並大抵のことではありません。

ひとりでも多くの人に自分のネットショップを知ってもらうこと、それが成功への第一歩なのです。

そのためには、ネットショップを通じて知り合った人はもちろんのこと、昔からの友だちやサークル仲間、地域の人たちとの触れ合いを大切にしましょう。

なんらかの集まりや行事があると積極的に参加して、人脈をつくることにより、新たな進展の可能性ができるのです。

ネットショップと「お客様相談窓口」

前回、ネットビジネスを展開するためには、「ひとり」を大切にすることが集客にもつながることをお話ししましたね。

大手企業などには「お客様相談窓口」が必ず設けられていますが、オペレーターとの通話のためには、音声案内での振り分けをクリアする必要があります。

また、「照会フォーム」を探し回っても見つからず、結局は電話照会をせざるを得ないサイトもあります。

消費者のなかには電話対応が苦手な人もいますので、企業側には、いろいろな場合を想定した対応が求められます。

個人でネットビジネスを展開するためには、顧客対応は不可欠なものです。

特に、消費者からの問い合わせがスムーズにできるサイト構築が、お店の集客にもつながってくるのです。

ネットビジネスとクレーム対応

ネットビジネスを展開するためには、消費者からのクレーム対応を考えておく必要があります。

結論からいうと、起きてしまったことは仕方ないので、下手な言い訳をするよりも、迅速で前向きな対応をすることが大切です。

特に、ドロップシッピングは商品の管理や発送は直接手掛けていませんが、消費者にとっては「こちらの事情」は一切関係がないことです。

消費者の立場になって誠実な対応をすることによって、リピーター確保という集客にもつながるのです。

クレーム対応のためにお詫びの品を贈ることはよくありますが、謝罪文の文面にも十分注意しましょう。

たとえば、謝罪の品に「キーホルダー」を同封しながら「よかったらお飲みください」という文章は笑うしかありませんね。

確定申告について

ネットショップ開店と帳簿管理

副業としてネットショップ開店する場合と、独立してネットショップ開店する場合とでは、原則として「確定申告」の方法も違ってきます。

副業の場合は年間所得20万円を超えると確定申告の対象になりますが、本業の場合は所得関係なしに確定申告をしなければなりません。

本業の場合、税務署に「開業届」を提出して、「青色申告」か「白色申告」かのどちらかを選びます。

「青色申告」のためには、複式簿記にもとづいて「貸借対照表」「損益計算書」などを作成する必要がありますが、いろいろな面でお得です。

また、副業の場合でも複式簿記をマスターしておくと、将来独立する場合、帳簿管理がスムーズにできて便利ですので、自主的に帳簿をつけておきましょう。

ネットショップの運営方法 確定申告はこんな場合も

ネットショップを運営するためには、自分のサイトへの集客対策をして商品販売につなげることも大切ですが、他の部分で損をしないように気をつけましょう。

転勤を伴うサラリーマンなどの場合、転勤の期間中だけ持ち家を他人に賃貸することもあります。

その期間中に得た家賃収入も「不動産所得」として確定申告の対象になります。

具体的にいうと「不動産所得=家賃収入−必要経費」で、その金額が20万円を超えた場合は確定申告をすることが必要です。

そのとき「青色申告」を選択すると最高65万円又は10万円を控除の対象にもなります。

また、「不動産所得」がマイナスになっても、確定申告をすることによって、給与収入から差し引かれている所得税の還付が期待できるケースもあるのです。

ネットショップの運営方法 正しい確定申告を

ネットショップを運営するためには、商品販売につなげるための情報収集や実践を行うこと、なかでも、集客アップにつながる効果的な対策が大きなポイントになります。

それと同時に「確定申告」をはじめとする、税金に関する専門的な知識と正しい実践が大切です。

自営業の場合は、所得の有無にかかわらず確定申告が必要ですが、本業をもつ人は、前年の「年末調整」によって所得税の調整を行います。

ただし、副業所得が20万円を超えた場合は確定申告が必要になり、忘れた場合は追徴課税などのペナルティが課されるのです。

その点が、自主申告による「医療費控除」などとは大きく異なりますので、副業をしている人はくれぐれも正しい確定申告をするように心掛けてください。


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  • 2017 05.01

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